ブランディングで得られる効果と効果を得るために重要な手法を解説！

「商品には自信があるのに、売上が安定しない」「広告を止めると途端に売れなくなる」このように、ブランディングへの投資効果が見えず悩んでいるマーケティング担当者や事業責任者の人も少なくないでしょう。

その原因の多くは、価格や品質ではなく、ブランドが確立されていないからです。ブランディングとは、顧客の頭の中に自社ならではのイメージを定着させ、選ばれ続ける状態をつくることを指します。

ブランディングを知らないまま事業を進めると、広告費をかけても反応が薄く、価格を下げ続けるしか手がなくなります。正しく機能すれば、価格競争から脱却し、広告に依存せず継続的に選ばれ続ける仕組みを作れるでしょう。

この記事では、ブランディングで得られる14の効果や、測定の方法、実践すべき手法などを解説します。ブランディングへの投資判断に迷っている方は、ぜひ最後まで読んでみてください。

ブランディングで得られる効果14選

ブランディングの効果は、売上だけにとどまりません。採用・資金調達・仕入れコストなど、ビジネスの構造そのものを変える力があります。

ここでは、実感しやすい14の効果を解説します。

ブランディングで得られる効果①：価格競争からの脱却

ブランドが確立されると、価格競争から脱却できます。顧客は価格ではなく価値で選ぶようになるからです。

差別化できていない商品は、顧客に価格で比較されます。競合の値下げに合わせるほど、利益率は削られていくでしょう。しかし、ブランドの認知が定着すれば、価格ではなく信頼や共感で選ばれることが増えます。

Appleが価格で比較されにくいのは、スペックだけではなくブランドへの信頼が購買理由になっているからです。価格競争からの脱却はブランディングにおける最も高いメリットのひとつです。

ブランディングで得られる効果②：認知効率が向上する

ブランディングが機能すると、認知が広がりやすくなります。

ブランドイメージが定着していると、顧客が商品への1回の接触で記憶に残りやすくなります。しかし、ブランドが曖昧なままでは、何度接触しても印象が薄れ、記憶に残りにくいでしょう。

認知効率が上がると、同じ広告費でもリーチできる顧客の数が変わります。ブランディングは、マーケティングコストを下げられるのもメリットです。

ブランディングで得られる効果③：指名検索が増える

ブランディングが進むと、自社名や商品名で、直接検索される「指名検索」が増えます。

指名検索とは、カテゴリーワードではなくブランド名そのもので検索される状態です。広告費をかけずに、購買意欲の高い顧客が自ら訪れてくれます。

たとえば、プロテインを探すとき、「プロテイン おすすめ」ではなく自社商品名で検索されることを指名検索といいます。指名検索が増えるほど、SEOや広告に依存する確率を減少させられます。

SNSのアルゴリズムは、プラットフォームの判断で突然変わります。先月まで伸びていた投稿が、今月はほとんど伸びないことも珍しくありません。指名検索が根づいていれば、アルゴリズムの変動に左右されず、顧客が自ら検索して訪問してくれます。

ブランディングで得られる効果④：販売プラットフォームへの依存度が下がる

ブランドを確立すると、Amazonや楽天などの販売プラットフォームへの依存度が下がります。顧客が自社サイトへ直接訪問し、注文することを増やせるからです。

楽天などの販売プラットフォームに依存している限り、手数料の負担や競合との価格競争からは、逃れられません。アルゴリズムの変更で、売上が大きく左右されるリスクも抱え続けます。

しかし、自社ブランドへの指名買いが増えれば、自社サイトへ直接訪れる顧客が増えます。

自社ECへ誘導できれば、手数料が減るだけでなく、顧客データが自社に蓄積されリピート施策や個別アプローチも打ちだしやすくなります。リピート率を増加させることにもつながるため、安定的な売上につながります。

ブランディングで得られる効果⑤：法律で権利が守られる

ブランドを構築すると、商標登録によって、ブランド名やロゴなどの権利が法的に守れます。商標とは、自社のロゴ・ブランド名・スローガンなどを独占的に使用できる権利です。

権利が守られると、競合他社が類似のブランド名やロゴを使用した場合、法的措置で差し止めを求められる可能性が高くなります。模倣品や類似サービスが現れても、ブランドを持っている商品が生き残りやすいです。

認知が高まったブランドほど、模倣されるリスクは上がります。商標を持つことにより、ブランド資産を守りながら、事業を拡大できるでしょう。

ブランディングで得られる効果⑥：新規事業の成功率の向上

既存ブランドの信頼は、新市場への参入コストを下げてくれるため、新記事業の成功確率の向上が見込めます。

知名度のない状態で新規事業を立ち上げると、認知獲得だけで、膨大なコストがかかります。しかし、既存ブランドへの信頼があれば、新しい商品やサービスでも顧客に受け入れられやすくなるでしょう。

商品リニューアルや新ラインの展開もおこないやすくなります。既存ブランドへの信頼がある顧客は発売直後から購入を検討するため、認知獲得や信頼を得るためのコストが不要になるからです。

たとえば楽天は、 楽天市場で獲得した顧客の信用を武器に、楽天証券や楽天モバイルといった新しい市場でも競争優位に立っています。 ブランドの蓄積が、新たな事業展開を後押しする資産になるといえるでしょう。

VentureOceanでは、ブランディングのみならずその活かし方まで一貫して、支援しています。毎月5社限定で無料相談をおこなっていますので、ぜひご活用ください。

ブランディングで得られる効果⑦：採用力が上がる

ブランドが確立された企業は、採用でもメリットを得られます。自社の価値観に共感した人材が集まりやすいため、コストをおさえられるからです。

候補者は給与や待遇のみならず、企業の知名度やイメージを強く意識しています。その後のキャリアを意識して企業選定する人も少なくないでしょう。ブランドが確立されていれば、宣伝や待遇面以外での優位性を示せるでしょう。

たとえば、ディズニーランドで働きたいと思う人は多いです。ブランドに惹かれて集まった人材は、入社後の定着率も高いです。採用コストの削減と組織の安定、両方に効くのがブランディングのメリットです。

ブランディングで得られる効果⑧：従業員のやる気につながる

ブランディングは顧客だけでなく、従業員のモチベーションを変革させやすくなります。ブランドの軸が明確になることで、従業員一人ひとりが誇りを持てるようになるからです。

ブランドの軸が明確になると、組織内に以下の変化が生まれます。

• 仕事への誇りとモチベーションが上がる
• 顧客志向の行動が自然と生まれる
• 社員がブランドの価値を自ら発信するようになる
• 組織全体の意思が統一される

近年、社員個人のSNS発信が企業イメージに直結するケースが増えています。社内の意思が統一されていれば、社員の発信がブランドの信頼を高める力に変わるでしょう。

社内に向けたブランド浸透の取り組みをインナーブランディングといい、ブランディングは組織の内部にまで効力を発揮します。

ブランディングで得られる効果⑨：リピート顧客が増加する

ブランドへの信頼と共感が生まれると、リピート顧客が増加し、LTVが向上します。LTVとは、1人の顧客が生涯を通じて自社にもたらす総売上を指します。

一度の商品利用で終わることなく、何度も購入してもらえます。サブスクリプションでの購入も期待できるでしょう。価格や機能ではなく、ブランドへの共感や信頼が購買理由になれば、競合に乗り換えられるリスクも下がります。

新規顧客の獲得コストはリピーター維持コストより高く、リピート率が上がるほど収益構造が安定します。

ブランディングで得られる効果⑩：集客コストが下がる

ブランドが確立されると、マーケティングチャネルに依存せずに集客しやすくなるため、販促コストをおさえられます。

認知度のない状態では、新規顧客を獲得するたびに広告費が発生します。しかし、ブランドへの信頼が積み上がると、以下の要因が重なり集客コストは下がるでしょう。

• 指名検索が増え、広告への依存度が下がる
• 良い口コミが増え、販売プラットフォームに露出しやすくなる
• リピーターが増え、新規獲得のためのマーケティングコストが不要になる

集客コストが下がれば、その分を商品開発やサービス改善に回せます。商品開発やサービス改善につながれば、競合優位性を新たに作りやすくなり、売り続けられるサイクルを築けるでしょう。

ブランディングで得られる効果⑪：資金調達しやすくなる

ブランドが確立された企業は、投資家や金融機関からの信頼を得やすくなり、資金調達が進めやすくなります。

資金調達によって、採用や広告投資、商品開発、販路拡大に踏み込みやすくなり、事業成長のアクセルを踏めるでしょう。手元資金の余裕は、急な市場の変化にも対応しやすくなるため、経営における「守る力」を高めることも可能です。

投資家はリターンの確率を重視します。ブランド力のある企業は、市場での競争優位性を訴えやすく、調達交渉が有利に進むでしょう。

ブランディングで得られる効果⑫：仕入れコストを下げられる

ブランドが確立されると、顧客だけでなく仕入れ先からも選ばれる存在になれます。

仕入れコストが下がる理由は、以下のような要因が考えられます。

• 販売数量が増え、仕入れ単価が下がる
• 複数の仕入れ先が集まり、競争原理が働く
• 作りたいメーカーが増え、条件交渉が有利になる

ナイキが世界中の製造メーカーから生産委託先を選べるのは、ブランド力を交渉カードにしているからです。

仕入れコストが下がることは、利益率の改善に直結します。浮いたコストを商品品質の向上やマーケティング施策に回せるようになり、ブランドをさらに強化する好循環が生まれるでしょう。

ブランディングで得られる効果⑬：売上が伸びる

ここまで見てきた効果を総合すると、ブランディングは売上全体を押し上げる力があるといえます。売上を構成するすべての指標が底上げされるからです。

• 口コミで認知が広がり、広告なしで新規顧客が増える
• 信頼を持って購入されるため、成約率が上がる
• ブランドへの共感が継続理由になり、解約率が下がる
• プレミアム価格を設定できるため、顧客単価が上がる
• リピート購入が増え、LTVが伸びる

新規獲得・単価・継続率の3つが同時に改善されれば、売上は中長期的に伸びるでしょう。事業を安定させ、さらに拡大させるのに、ブランディングは必須といえるでしょう。

ブランディングで得られる効果⑭：利益率が向上する

ここまでのブランディングにおける効果を総合すると、ブランディングには利益率を向上させる効果もあります。

利益率が向上する理由は、以下のとおりです。

• ブランド自体が購入理由になるため、営業工数が減る
• 口コミや指名検索で顧客が集まり、マーケティング費用がおさえられる
• ブランド価値を説明しやすくなり、商談の成約率が上がる
• 付加価値が生まれ、商品を変えずに価格を上げられる

さらに、ブランド力が高まると採用者からの認知も上がり、求人媒体への依存度が下がります。採用コストが下がることも、企業全体の利益率の改善につながります。

VentureOceanでは、ブランディングの効果を最大化させるための支援をおこなっております。ぜひ毎月5社限定の無料相談にきてみてください。

自社のブランディングの効果を測る方法

ブランディングの効果は、感覚ではなく数値で把握することが重要です。効果測定の指標を持つことで、施策の改善サイクルが回りやすくなるでしょう。

ここでは、実務で使いやすい3つの指標を解説します。

認知度

ブランディングの効果を測る最初の指標は、認知度です。認知度調査とは、自社の商品・ブランドが市場にどの程度浸透しているかを示す指標で、施策の成果を把握する判断材料になります。

測定方法は、アンケート調査や指名検索数の推移、SNSのインプレッション数などが一般的です。アンケート調査では「ブランド名を知っているか」「どこで知ったか」を確認でき、指名検索数やSNSの数値を見ると、認知の広がりを追いやすいです。

数値を定点で確認することで、ブランディング施策の効果を客観的に判断しやすくなります。認知度調査は新商品の発売時やリブランディング後など、施策の変化を確認したい場面で実施しましょう。

認知度調査の具体的な方法は以下の記事で詳しく解説しているので、参考にしてください。

認知度調査の具体的な設問例やマーケティングへの活かし方を元事業会社マーケターが解説！

ブランド好意度

認知度の次に測るべき指標が、ブランド好意度です。ブランド好意度とは、ブランドを認知している人のうち、好意を持っている人の割合を指します。認知はされていても、好意を持たれていなければ、購買にはつながりません。

ブランド好意度は、アンケートや調査手法によって把握できます。主な測定方法と、把握できる情報は、以下のとおりです。

測定方法	把握できる情報
取引先・顧客へのアンケート調査	自社ブランドへの評価を数値で把握できる
競合比較調査	市場内での自社の立ち位置がわかる
NPS調査	口コミが生まれやすいかを判断できる
SNS感情分析	リアルタイムの評価の変化を追える

好意度の数値だけでなく、競合との比較と推移の変化を合わせて確認することで、施策の改善点が見えてきます。好意度が競合より低い場合、ブランドのイメージ改善が求められます。

売上とLTV

売上とLTVの推移は、ブランディングの効果を測る実務的な指標です。ブランディングが達成していれば、売上とLTVは減少することは、まずないからです。

既存顧客のLTVが落ちている場合、顧客が持つブランドイメージと実態がズレていないか確認しましょう。

ブランディングは、自社がやりたいことを発信するものではありません。既存顧客の認識を保ちつつ、一貫した発信を続ける活動です。顧客の期待を裏切らない発信を続けることで、LTVを維持・向上させられます。

実際にブランドの測り方はわかっていても、数値が適正であるか、確認が必要であるかには業界の知識を持っている専門家の知見が必要です。

VentureOceanでは、現状のブランディングの課題を整理する無料相談を毎月5社限定で受け付けています。まずは現状の確認からはじめてみてください。

ブランディングで効果を得るために重要な手法

ブランドを作るだけでは、効果は生まれません。効果を出すには、正しい手法を実践し続けることが重要です。

ここでは、効果につながる7つの手法を解説します。

1.顧客に抱いてほしいブランドイメージを言語化

ブランディングの出発点は、顧客に抱いてほしいイメージを言葉にすることです。

ブランド側のイメージが固まらず、発信の内容やデザイン、トーンに一貫性がなければ、顧客にブランドは定着しないでしょう。

実際に「顧客に抱いてほしいブランドイメージは何ですか？」と尋ねても答えられない人は多いです。顧客に抱いてほしいイメージが確立しないまま、ブランディングを進めても一貫性を持ちづらくなります。

まずは、自社商品や企業に対して、顧客がもってほしいブランドイメージを言語化してみましょう。

ブランドイメージについて詳しく知りたい人は、以下の記事も参考にしてください。

参考：ブランドイメージとは？ブランドに与える影響と活かし方をブランディングのプロが解説！

2.カテゴリー内の第一想起を取る

ブランディングでは、カテゴリー内で第一想起を獲得することが重要です。第一想起とは、顧客が商品やサービスを必要とした瞬間に最初に思い浮かぶ存在を指します。

「シャンプーといえば」と問われて、見込み顧客が最初に思い浮かぶ商品や企業が第一想起と呼ばれるものです。第一想起がとれれば、購入率やリピート率が向上するメリットがあります。

第一想起を獲得するのが難しい場合は、カテゴリーを絞るのがおすすめです。「水といえば？」と問われても、答えは人によって異なりますが、「天然水といえば？」と問われると、特定のブランド名が自然と浮かぶ人も多くなるでしょう。

カテゴリーを絞るほど、第一想起を獲得できる可能性が高まります。自社に強みを明確にして、「このカテゴリーなら自社がトップ」と言い切れるポジションを見つけ出しましょう。

3.一貫性をつくる

ブランディングで効果を出すには、すべての接点に一貫性が必要です。一貫性とは、発信内容をそろえることだけではありません。ターゲットからデザインまで、すべての判断軸を1つのブランドコンセプトに統一することです。

一貫性を保つべき要素には、たとえば以下のものがあります。

• ターゲット設定
• ブランドコンセプト
• プロダクトの機能
• プロダクトの情緒便益
• パッケージデザイン

これらの要素にズレが生じると、顧客の頭の中にブランドは定着しません。

たとえば、30代のビジネスパーソン向けに設計したサービスが、学生向けのビジュアルで訴求された場合、品質が高くても購入にはつながりません。ターゲットとの不一致がブランドへの信頼を損なうので、一貫性には注意しましょう。

4.情緒便益をつくる

ブランディングで重要なのが、情緒便益の設計です。現代の市場では、商品の機能のみの差別化は難しくなっています。一方、憧れなどの情緒便益は競合が同等の機能を出しても競合優位性になりえます。

顧客が商品に求めているのは、機能だけではなく、そのブランドを使うことで得られる自分への変化です。たとえば、サプリを飲んで健康になるのではなく、このサプリで、「仕事も家庭でも全力でいられる自分を維持する」ことです。

情緒便益の設計が、競合との差別化には重要であり、ブランディングの確立には必須といえるでしょう。

5.やらないことを決める

ブランディングにおいて、「やらないことを決めること」は重要です。あれもこれも訴求しようとすると、ブランドの輪郭がぼやけてしまいます。

たとえば、高級ホテルがファミリー向けの格安プランを打ち出した場合、客室稼働率は上がっても、富裕層をターゲットにしたブランドイメージは崩れてしまいます。ターゲット外の顧客を取りにいかないことも、ブランドを維持する判断として重要です。

ターゲットやメッセージ、デザインを絞ることで、ブランドの一貫性が保たれます。何をしないかを決めることが、ブランドの価値を維持することに直結します。

6.オリジナルの要素をもつ

ブランド確立には、自社にしかないオリジナルの要素をもちましょう。

競合のブランドを模倣した場合、顧客はオリジナルのブランドとの違いを敏感に察知します。模倣が発覚したとき、ブランドへの信頼は一気に損なわれるでしょう。

オリジナルの要素とは、デザインやロゴだけではありません。サプリやシャンプーにおいては、独自の成分での訴求が当てはまります。ほかにも独自のコンセプトや世界観、顧客体験など、他社が簡単に再現できない要素を持つことが重要です。

7.ブランドから考える

ブランドを設計する場合は、先に顧客に持たせたいブランドイメージから逆算して、商品の開発・マーケティング施策を打ち出すことが重要です。

商品を先に作り、あとからロゴやコンセプト、訴求内容を整えようとすると、ブランド全体の方向性がぶれやすくなります。商品ごとに伝える価値が変われば、顧客の頭の中にブランドイメージは定着しません。

2つ目の商品を展開する際も、最初に定義したブランドの軸に沿って設計することで、プロダクトライン全体に一貫したイメージが生まれます。

ブランドの軸から逆算して商品を設計することが、長く選ばれるブランドづくりにつながります。

ブランディングは、初期段階からの一貫性が重要です。ブランディングの知見を持つ専門家に相談しておくことで、後の軌道修正を防げることもあります。

VentureOceanでは、現状のブランディングの設計に関する無料相談を毎月5社限定で受け付けています。まずは現状の確認からはじめてみてください。

効果のあるブランディングを作る流れ

ブランディングの効果は、正しい順序で進めることで効果が出やすくなります。見た目や発信だけを先に整えても、土台となる戦略が固まっていなければ一貫性は生まれません。

ここでは、実務で使えるブランディング構築の流れを、8つのステップで解説します。

社内共有

ブランディングは、社内で目的と役割を統一することから始まります。

経営者・関連部門・推進チームの全員が、以下の3点を共通認識として持つことが重要です。

• なぜブランディングに取り組むのか
• 何を目指すのか
• どの部門が何を担うのか

たとえば、経営層は品質や独自性を重視し、営業は価格を訴求し、マーケティングは別の価値を発信している状態では、ブランドの印象は定まりません。部門ごとに異なるメッセージを発信すると、顧客に伝わる内容もばらつきます。

組織として取り組む前に、目的と意思を社内で統一しましょう。

市場調査

社内で方向性を統一した後は、市場調査をおこないます。

市場調査の目的は、競合が取っていないポジションを見つけることです。競合のブランドイメージを整理し、自社の強みとターゲットの相性を照らし合わせることで、差別化の方向性が定まります。

目的に応じて、以下のフレームワークを使い分けましょう。

フレームワーク	目的
3C分析	顧客・自社・競合の関係を整理する
SWOT分析	自社の強み・弱みと外部環境を把握する
PEST分析	市場全体のマクロ環境を俯瞰する
4P分析	製品・価格・流通・販促の戦略を設計する

競合と同じポジションを狙っても、ブランドとして差別化はできません。市場調査を通じて、自社だけが取れるポジションを見つけることがブランディングの出発点です。

市場調査のフレームワークの詳しい活用方法は、以下の記事をご覧ください。

参考：市場調査に役立つフレームワーク｜基礎から活用ポイントも解説

ターゲット選定

市場調査によって競合や狙うべきポジションを定めたあと、ターゲット選定をおこないます。誰に向けたブランドなのかが曖昧なままでは、価値も伝え方も定まりません。

ターゲット選定では、セグメントという手法を活用します。性別・年齢・居住地などの属性に加え、悩みや価値観のようなニーズ別に市場を細分化する作業です。

たとえば健康食品を販売する場合、「30代女性」などの属性データのみならず「残業続きで食生活が乱れがちな30代女性ビジネスパーソン」まで絞ることで、発信すべきメッセージの方向性が定まります。

ターゲットが明確になるほど、その後の強みの整理やコンセプト設計も進めやすくなります。ブランドの方向性をそろえるためにも、早い段階で明確にしておきましょう。

自社の強みの棚卸し

ターゲットを定めた後は、自社の強みを洗い出します。

この段階では、競合との差別化を意識する必要はありません。自社が何を得意とし、何で顧客に価値を提供できるかを整理することが重要です。

競合を意識しすぎると、自社の本来の強みではなく、競合の弱点を埋めるだけの発想に陥りがちです。自社の強みを言語化した上で、次のステップで競合との差別化に落とし込みましょう。

自社の強みからオリジナルのものを抜粋

強みを洗い出した後は、そのなかから差別化につながる要素を絞り込みます。

競合も訴求している強みは、ブランドの差別化ポイントにはなりません。そこで有効なのが、強みを2つ掛け合わせてオリジナルの価値を作る方法です。

たとえば、「低刺激」というスキンケアの強みだけでは、同じ訴求をする競合は無数にいます。しかし、「低刺激×ビジネスパーソン向けの時短ケア」という掛け合わせにすれば、競合の少ない立ち位置が生まれます。

単独では埋もれる強みも、掛け合わせることで独自のブランド価値に変わります。技術や機能の説明ではなく、顧客が得られるベネフィットとして言語化しましょう。

コンセプトの決定

次にコンセプトを決定します。コンセプトとは、誰に・何を・どう差別化して届けるかを表したものです。コンセプトが曖昧なまま進めると、どれだけ広告費を投じてもブランドは定着しません。

コンセプト設計では、少なくとも以下の要素を押さえる必要があります。

要素	内容
機能便益	顧客に何を提供するブランドか
情緒便益	顧客にどのような憧れや共感をあたえるブランドか
市場規模	その訴求を求める人が十分にいるか
独自性のあるRTB	訴求を裏付ける根拠があるか

コンセプトによって、ロゴやデザイン、マーケティング手法などを考案していくため、コンセプトの設計は、ブランディングにおいてもっとも重要な行程のひとつです。

コンセプトの作り方や事例については、以下の記事で詳しく解説しています。併せてご覧ください。

参考：ブランドコンセプトの作り方や事例を元事業会社マーケターが解説！

コピー・ロゴ・デザインを策定

強みとコンセプトが固まったあと、コンセプトをコピー・ロゴ・デザインに落とし込みます。

よくある失敗が、ブランディングをロゴ作りからはじめることです。コピーが決まっていなければ評価軸が定まらず、一貫性のないコピーやロゴになってしまいます。

自社の強みを顧客が一瞬で理解できる1文に凝縮したコピーを作成し、それを起点に、ロゴ・デザインへと展開していく順序が重要です。

以下はコンセプトが商品に反映できているかの判断材料にしてください。

要素	判断基準
コピー	顧客が一瞬で理解できるか
ロゴ	ブランドの世界観と一致しているか
キーカラー	ターゲットの感性に合っているか
フォント	コピーのトーンと一致しているか

ブランドを決める要素はこの4つだけではありませんが、まずはこれらをコンセプトと揃えることが重要です。

マーケティング施策の決定

ブランドの方向性を固めた後は、マーケティング施策を決定します。

ブランドは設計しただけでは広がりません。まずは施策を通じて存在を知ってもらい、そのうえで狙ったブランドイメージで認識してもらう必要があります。

広告・SEO・SNSなど、自社のブランドと相性のよいチャネルを選定していきましょう。

限られたリソースで成果を出すには、誰に何をどう届けるかを整理したうえで、施策の優先順位を設計することが重要です。

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特典⑤：新規事業の立ち上げのプロセス
特典⑥：マーケティング成功事例6選
特典⑦：売れるブランドの創り方

また、ブランディングについては下記のyoutubeで詳しく解説しておりますので、ぜひご覧ください。

参考：【最新2026年版】ブランディングコンサル会社おすすめ16選