D2C(direct to consumer )とは?D2Cのメリットデメリットも解説!

D2C

こんにちは、佐々木です。

D2C(direct to consumer )とは、個人や企業が商品開発から販売まで行っていくビジネスモデルのことを指します。

また、最近では自分で商品を作り出してEC販売をしていくD2C(direct to consumer )モデルが主流となっていることから、注目度が高くなっています。

そこで今日は「D2C(direct to consumer )とは」と「ブランド成功事例」を1年で70億のD2Cブランドを立ち上げた経験のあるコンサルタントが詳しくご説明したいと思います。

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D2C(direct to consumer )とは

D2C(Direct to Consumer)とは、企業や個人が製品の企画や製造、販売を一貫して行い、中間業者を介さずに直接消費者に販売するビジネスモデルです。

読み方は「ダイレクト・トゥ・コンシューマー」であり、中間流通やプロモーションのコストを削減し、製品やサービスの質を高めることができます。

スタートアップ企業に適したモデルとして広まっており、オンライン販売をすることによって少ない資金でも開業することが可能です。

製品の知名度とファン作りが成功の鍵となっており、広告に頼らずSNSを活用することで消費者に共感を得ることが大切です。

D2C(Direct to Consumer)が注目される理由

D2C(Direct to Consumer)は、2つの特徴を持っていることで注目されています。

1つ目の特徴は、製品の企画から販売まで全てデジタル上で完結できる点です。

これにより、製品の開発と販売の工程を効率的に進めることができます。

2つ目の特徴は、企業と消費者との直接的なつながりができる点です。

D2C は、SNSや口コミを利用することから若い層に認知されやすくなり、手間をかけずにオンライン上で商品・サービスを購入することができます。

このようなデジタル上で行うブランド構築によって、D2Cモデルは高い注目を集めています。

3つめの特徴は利益率が高い点です。

卸や小売店を介さない分、利益率が高いのがD2Cビジネスの特徴です。

D2Cの利益率に関してはこちらで詳しく解説していますので、こちらをご覧ください。

D2Cは利益率が高くなる理由を解説!利益率を上げるためのポイントも紹介

D2CとB2Cの違い

D2C(Direct to Consumer)とB2C(Business to Consumer)は、どちらも企業が消費者に直接商品やサービスを提供するビジネスモデルです。

しかし、販売方法と商品開発のアプローチに違いがあります。

B2Cは「企業と消費者間の取引」を指しており、オンライン販売を含んでいます。

一方でD2Cは、商品の企画や製造、販売を企業自身が直接行っていきます。

D2Cは、特に商品開発や通信販売の分野で用いられ、デジタル技術を利用して消費者と直接的な関係性を築いていきます。

一方、B2Cでは販売経路に代理店や小売店などの中間業者が含まれることが多いことも違いの1つです。

B2Cの代表格、卸販売はD2Cブランドの売上を飛躍的に向上させます。
D2Cブランドの卸展開についてはこちらで解説しているので、併せてご覧ください。

D2Cブランドの卸展開(店舗展開)のメリット・デメリットや進め方を完全解説!

D2CとECの違い

D2C(Direct to Consumer)とEC(Electronic Commerce)にも違いがあります。

ECは、インターネットなどでの商品やサービスの売買を意味しており、このような取引を行うウェブサイトを「ECサイト」と呼びます。

これに対し、D2Cは特定のビジネスモデルを指しているため、企業が自社の製品を企画・製造していき、それを直接消費者に販売する方法です。

ただ、D2Cビジネスモデルで開発された商品は、会社が運営するECサイトを通じて販売されていきます。

このようなお互い支え合っている部分はあるものの、意味合いは大きく違っています。

ECの中でもモールに関してはこちらで解説していますので、こちらも併せてご覧ください。

ECモールの集客の伸ばし方6選を解説!

D2C(Direct to Consumer)のメリット

D2C(Direct to Consumer)のメリットは、新しい価値を生み出してニーズに応えることができる点です。

新しい価値を生み出し続けられる

D2C(Direct to Consumer)のメリット1つ目は、イノベーションの機会を増やせることです。

今までの小売業者は売れ筋の実績に基づいて商品を選ぶため、新しい製品の取り扱いには消極的になってしまいます。

しかし、D2Cでは小売業者が直接特定のターゲット層に新商品を少数販売し、フィードバックを収集することができます。

これによって顧客ニーズを直接把握することができ、売れる商品を開発しながら必要な改良を素早く行うことが可能です。

また、自社のECサイトを運営することで、企業は自身のビジョンやブランドイメージを消費者に直接伝えることができます。

この方法は、モール型ECや実店舗での販売では困難であり、自社のECサイトを通じてコアなファンを獲得することができるのもメリットです。

顧客データにアクセスすることができる

D2C(Direct to Consumer)のメリット2つ目は、顧客データへ直接アクセスできる点です。

これによって企業は顧客のEメールアドレス、住所、購入傾向といった貴重な情報を直接収集することができます。

また、購入プロセスの各段階で顧客との直接やり取りが可能なため、これらのデータは商品の改良や新商品開発に非常に役に立つことでしょう。

さらに、自社のECサイトを通じて商品を販売する場合、企業は顧客の購入履歴だけでなく「ウェブサイトの閲覧履歴・アクセス数・滞在時間・離脱ページ」などを把握することも可能です。

利益を向上することができる

D2C(Direct to Consumer)のメリットの3つ目は、利益率を向上できる点です。

今までは、仲介業者が商品の原価に消費税を加えて販売することで利益を得ていました。

しかし、D2Cでは小売業者が仲介業者を経由せずに直接消費者に販売することで、消費税を自社の利益として確保することができます。

この仕組みによって小売業者と同じ価格で商品を販売しても、利益率が高まっていくことでしょう。

また、D2Cでは実店舗にかかる設備投資、テナント料、光熱費、人件費などのコストを削減することが可能です。

D2C(Direct to Consumer)のデメリット

D2C(Direct to Consumer)のデメリットは、集客の難しさと初期投資の高さです。

Amazonや楽天のような大手モール型プラットフォームと異なり、D2Cでは自身がインターネット上で顧客に自分のショップの存在を知らせていく必要があります。

そのため、リピーターがつくまでの間は大手プラットフォームと併設する形を取るショップも珍しくありません。

また、D2Cモデルでは、企業が自分でECプラットフォームを選定し、構築しながら運用する必要があります。

これには開発費用や人件費が含まれており、モール型ECサイトと比較して高額になることがあります。

このようなデメリットを把握しながら、D2Cの導入を慎重に検討していきましょう。

D2C(Direct to Consumer)のブランド成功事例

ここからは、D2C(Direct to Consumer)モデルで成功しているブランドをご紹介していきます。

Warby Parker(ワービー・パーカー)

ニューヨーク発のアイウエアブランド『Warby Parker(ワービー・パーカー)』は、D2Cモデルで成功を収めた代表的な例です。

このブランドは、高価なメガネが主流だった米国市場に低価格で質の高いメガネを提供することで大きな支持を集めました。

D2Cモデルで成功できた理由として、SNSを活用したPR戦略が挙げられます。

顧客が自宅で試着してSNSに画像を投稿すると、ブランドからアドバイスが得られるという独特のサービスが人気を集めました。

この戦略により、顧客とのコミュニケーションを深めることができ、2015年には『Fast Company』誌で「世界で最もイノベーティブな会社」の1つとして選ばれています。

Casper(キャスパー)

ニューヨーク発の寝具ブランド『Casper(キャスパー)』は、D2Cモデルでかなりの業績を収めた成功例です。

高品質な寝具やマットレスの販売で知られているメーカーですが、わずか2年間で約100億円の売上を達成することに成功しました。

また、2020年にはD2C企業としては初の株式上場を果たしています。

『Casper(キャスパー)』はデジタル戦略に力を入れており、睡眠トラッカーアプリやチャットボットの開発を通じて、睡眠に関する情報で顧客と繋がることを重要視しています。

また、商品の選びやすい展開、インフルエンサーを活用したブランディング、100日間の返品無料ポリシーなど、様々な販売戦略を駆使したことで成功を収めました。

D2Cブランドの成功事例集に関してはこちらで他にも多数ご紹介していますので、こちらも併せてご覧ください。

D2Cブランド化粧品の成功事例7選|人気の理由と成功の秘訣も紹介

まとめ

D2C(Direct to Consumer)とは、一から商品を開発していき、ホームページなどを活用しながら顧客との関わり合いを深めていくビジネスモデルです。

消費者ニーズが多様化している時代だからこそ、SNSなどを活用しながら悩みを解消する商品を開発することで、顧客の本当の悩みに寄り添うことができます。

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著者情報

佐々木 理人

株式会社Venture Ocean CEO

新卒で大手食品系メーカーで法人営業を2年半経験後、消費財美容ベンチャー企業に転職。マーケティングや営業企画業務に従事。新規立ち上げしたブランドは1年で売上70億、ドラッグストアのシリーズ別シェアNo.1になる。2023年より株式会社Venture Oceanを創業。

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